遠恋

突然ですが、この2年遠距離恋愛状態です。彼氏とはかれこれ5年以上付き合ってますが、付き合い始めて３年程経った時、私が一年東京に帰ることになったので、遠距離が始まりました。

2004年8月　東京　－　サンフランシスコ
2005年4月　東京　－　プエルトバヤルタ＆カボ（メキシコ）
2005年8月　ワシントンＤＣ　－　プエルトバヤルタ＆カボ（メキシコ）
2006年9月　ワシントンＤＣ　－　サンノゼ（カリフォルニア）　

当初は太平洋を跨ぎ、国を跨ぎ、やっと同じ大陸になり、この秋やっと同じ国になりました。直行便があるってすばらしい！(^_^;)

いつ同じ都市に住めるかわからない状態なのになぜか婚約もしてしまい、周りからは「これからどうするの？」と聞かれてばっかりの今日この頃。さー、そんなの知るかい！と他人事のように思いながらも、着実に距離は縮まってるし～、と気楽に考えていたら何と昨夜彼氏が爆弾発言：

彼「あ、来年しばらくスイス勤務になるかもだから。」

私「．．．．え？」

何でまたスイス？！ああああ、また海跨ぐんですか。今度は大西洋ですか。次回はインド洋あたりにしますかね。(-_-;)　

彼の働くシリコンバレーの会社のヨーロッパ本部がスイスのベルンにあるんだそうです。ま、よく聞いたら半年くらいの「はず」なので、大したことはないとは思いますが、さすがに週末ふらっと遊びに行くのはきついなぁ。

ともかく今週末から２週間下見出張する彼氏に会いに、感謝祭のお休みはチューリッヒに遊びに行くことにしました。フォンデュが久しぶりに食べられる♪と気軽に楽しめなきゃやってられません、遠恋なんて。＼(-o-)／

米中間選挙

アメリカでは中間選挙の開票が行われています。テレビのニュースではその話題で持ちきりです。この数年共和党にずっと押され気味だった民主党が巻き返しをかけて、頑張っています。下院の過半数突破、上院もぎりぎりまで迫っている様子です。うまくいけは１２年ぶりに議会の共和党優位が崩れるだそう。

アメリカに住んでいるけれど、投票できるわけでもないし、よそ様の国の選挙なのですが、民主党の巻き返しに応援します。民主党の掲げる方針に100％賛同しているわけではないけれど、共和党の主張にはうんざりなところが多々あります。今回の選挙では無所属の有権者達の票が、沢山民主党候補者に入った様子。ブッシュ政権のイラク戦争にみんな憤りを感じているのでしょう。

絶対おかしいです、この状態。でもイラク戦争はどう転んでも、上手く収まらないところまできちゃってます。このままのやり方で突き進んでも死人だけ増えるだけで、なーんもよくならないだろうし、かといってアメリカが手を引いたとしても、後に残るのは混乱・殆ど無法地状態のめちゃめちゃになった国だけ。無責任すぎます。そしてアメリカ及び西欧Westに対するテロは増え続ける．．．。

あ、バージニアが接戦の様子です。その他接戦の５州の中３州で民主党が勝つと、議会で過半数になるんだそうです。どの州も、今までなら共和党有利の州なのですが、どこも接戦。私が住んでいる北バージニアNorthern Virginiaは民主党派で有名ですが、残りの州は断然共和党が有利な州です。この数週間共和党・民主党候補者の間で、ものすごいキャンペーンが行われていました。お互いの私生活や過去の発言・行動を根掘り葉掘りいがみ合うのです。ああ、こわ。

温暖化：スターン報告書

先日英国財務省が温暖化に関する報告書を発表した。調査の中心になったのは元世界銀行VP兼チーフエコノミストのニコラス・スターン卿で、報告書の名前はStern Report (Stern Review on the economics of climate change)。

スターン氏は1994年から欧州復興開発銀行（主に旧共産圏諸国の援助を行っている国際機関）のチーフエコノミストを勤め、その後2000年に世銀のチーフエコノミストに任命され、2003年に英国財務省に移ったようです。因みに日本は世銀にも欧州開銀にも、多額の資金をつぎ込んでいます（リンク参照）。

まだ報告書自体は読んでいませんが、色々とメディアに取り上げられています（長いです。でも要旨も英語ですが、同じページにあります）。温暖化に対する対処を怠ると、2100年には世界は1930年代よりもひどい大恐慌に陥るだろう、ということを訴えているようです。温暖化を放置すれば損失額は2回の世界大戦以上になるとのこと。(>_<)だから、放置する損失額は対処策のコストを上回るから、さっさと対処しましょう、ということらしい。なるほど。リサーチの内容や手法を疑う研究者も沢山いるようですが、英国政府から出版されているので、さすがにはなから無視するわけにもいかない様子です。ブレア首相は、これまで英国政府が出版した将来に関する報告書の中でもっとも重要な報告書だ、と言い切っています。

将来世界のＧＤＰの２０％が犠牲になる可能性があるなら、毎年世界ＧＤＰの１％を温暖化対策に支出するのは当然でしょう、という論理なのですが、実際に多額の資金を対処策に回せる国はどれだけあるのだろうか、という懸念は払拭できません。温暖化の被害と対処の負担額が、必ずしも一致するとは限らないので（というか全然一致してないはず）、政治的に微妙な問題です。今の世代の税金等の負担額が巨額になっても、最大の恩恵を受けるのは今の世代の曾々孫辺りでしょうか。これから急成長を続ける中国やインド等と先進国との割り当てをどうするかも、問題です。京都議定書を批准していないアメリカをどうするかも！オーストラリアも批准していないらしいですが、批准しなくても自国の温室効果ガスの排出量は目標レベルまで下げられる、という主張のようです。そう、別に議定書に賛同しなくても、自主的にできればいいんですよね。でもアメリカと大違い．．．。

今回の報告書の是非がどうであれ、色々なところで騒がれてているようです。発表直後、ニュージーランドのキウィフルーツ等の輸入は運送に燃料が沢山かかるので良くない、と英国の政治家がコメントしたらしく、その意図は本当に温室効果ガスを減らそうということなのか、実は自国の非効率的な農産業を保護しようということなのか不透明である、という新聞記事を読みました。この前のGreen FestivalのGrow local, eat local（地元で自給自足）のスローガンもこの流れなんだろうなぁ。

確か小学校で、輸入なしで天ぷらうどん一杯も作れない国日本って習った覚えが．．．。どうすればいいんでしょうね、日本みたいな国は！